宍道湖・中海環境データベースの目的について、検討会で考えてきたことをご説明させていただきます。
既存の公開(一部を含む)を目的とする環境関連のデータベースについては、大規模なものとして東京湾環境情報サービス、大阪湾環境データベース（以上、国土交通省地方整備局が作成）、せとうちネット（社団法人瀬戸内海環境保全協会が作成）等があり、宍道湖・中海流域でも諸機関でそれぞれの環境データを用いたデータベースを公開しています。
環境データは数値情報や地図情報自体が意味を持つこともさることながら、データベースを活用してどのようなことが導かれるか、どのように活用されるか、つまり環境データベースの目的を，データベース作成者が把握，予測しておくことも重要であると考えています。
(1) 研究 行政、研究者とも各組織、研究者が所有するある特定の目的をもったデータを用いて、何らかの結論を導いたり、判断を行ったりすることを行っています。データを共有することができれば、ある結論や判断について、検証、補足を行う、場合によっては結論や判断を導くことも可能となると考えられます。
ある1つのテーマについて、相反するような結論が主張されるような場合にも、それぞれの主張についての客観的な判断材料を提供することにより、それぞれの主張（結論）の根拠はどのようなところにあるのか、より客観的な結論はどちらに近いのか、さらに結論（予測結果）の確からしさを向上させるためには、どのような情報が必要であるのか、等についての議論の基礎として活用されるようなこととなれば、ここで想定している環境データベースが活かされたと言うことができると考えられます。
(2) 事業（行政） 行政機関が事業を実施する際に必要となる情報・データについて、データベースが整備されていれば個々に情報・データを保有する機関に請求・依頼等を行う必要がなくなり、オンラインで情報・データの入手を行うことが可能です。必要に応じて、登録ユーザーの認証等の機能を持たせることにより、指定機関、登録機関のみが利用したり、情報・データの保護の程度に段階を持たせたりすることも可能です。
情報・データの入手に、緊急性が伴う場合などに、有効に活用できると考えられます。
(3) 市民（県民）への情報提供・市民（県民）からの情報提供 環境関連の情報・データを市民（県民）に提供する目的で活用するとともに、市民（県民）からの情報・データ提供の窓口としての役割を担うことができます。中山間地域研究センターを中心に導入が進んでいるWeb-GISを活用した方法が、先端的な事例として挙げられます。
以上のことを踏まえながら、汽水域研究センターを含む島根大学、国土交通省、地方公共団体等が所有する多くの環境関連データをGIS等の手法を用いて「宍道湖・中海環境データベース」を構築することを目的としています。 |
